株式会社ティー・イー・ティー
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会社案内

ごあいさつ

代表取締役社長 川口和久 当社は創業以来「大豊グループ」の一員として、金型・治工具・設備の製造、および自動車部品の加工に携わり、一歩ずつ確実に歩みを進めてまいりました。おかげさまで、お客様から「多種・多様な加工・組付製品に、迅速かつ正確に対応できる会社」との評価をいただき、深く御礼申し上げます。

お客様と共にさらなる発展を
 新しい世紀に歩を進めている中、環境問題や高度情報化・高齢化など、私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化しています。お客様の製造工程・設備も大きく変化し、それに伴ってよりシンプルで、より高精度な治具・金型が要求されています。当社では、そのお客様のニーズを先取りし、高度な加工に対応できる人材の育成や、高速高精度設備の導入、品質を保証するための測定機器の充実に努めてまいりました。
 モノづくりの世界における一番大切なことは、より高品質のものを、必要な時に最適な価格で提供し、お客様に満足していただくことです。そのためには、お客様から繰り返しレベルの高い課題を頂き、それを解決し、その過程を経て自らの技術・技能をランクアップさせ、さらに次の課題に挑戦する。これを繰り返すことで成長し続けていくことが大切だと考えています。

一人ひとりの成長がお客様と会社を支える
 めざすは不良ゼロの実現ですが、高精度設備・高度な測定機器を揃えても不良ゼロにはなりません。それらを使いこなす人が優秀でなければ達成できません。私たちは働きやすい、やりがいのある職場づくりを通して、個々人の技能を極限まで高め、先輩から後輩へと技能・技術の伝承を行いつつ、お客様の信頼を得るよう努力を続けてまいります。
 「大豊グループ」として、これまで同様、自動車産業を活躍の場とし、そこからさらにオリジナルの技術を確立しつつ、自立した企業をめざし、日々研鑽を積んでまいります。


会社概要

社 名 株式会社ティーイーティー
(TET:テクノ・エンジニアリング・タイホウ)
設 立 平成11年7月2日
創 業 平成11年9月1日
本 社 愛知県豊田市緑ヶ丘3丁目65番地
TEL:0565-28-8400  FAX:0565-28-2227
工 場 愛知県春日井市高森台5丁目1番4号
(代表)
TEL:0568-95-3800  FAX:0568-91-6123
(工機営業部)
TEL:0568-91-6220  FAX:0568-91-6261
(工機部・営業部 工務課)
TEL:0568-91-8833  FAX:0568-91-8568
役 員 代表取締役社長    川口 和久
常 務 取 締 役     橋爪 克幸
取    締    役           日比野 充
取    締    役           楠 隆博(非常勤)
取    締    役           佐藤 光俊(非常勤)
監    査    役           近藤 隆彦(非常勤)
資本金 7,500万円
株 主 大豊工業株式会社 1,500株(100%)
従業員 128名(平成29年3月現在)
売上高 33億円(平成28年度)


主な事業内容

  • 金型および金型部品の設計・製造・販売
  • 機械設備および治工具の設計・製造・販売
  • 自動車部品の試作・製造・販売
  • 前各符号に付帯関連する一切の業務

主な納入先 
  敬称略・50音順
  • アイシン高丘株式会社
  • アイシン高丘エンジニアリング株式会社
  • 株式会社井高
  • ウメトク株式会社
  • 光生アルミニューム工業株式会社
  • コマツNTC株式会社
  • ジヤトコ株式会社
  • 大豊岐阜株式会社
  • 大豊工業株式会社
  • 大豊精機株式会社
  • 株式会社タマディック
  • DMG森精機株式会社
  • 株式会社デンソーウェーブ
  • 東海岡谷機材株式会社
  • トヨタ自動車株式会社
  • トヨタ自動車東北株式会社
  • トヨタ自動車北海道株式会社
  • 株式会社豊幸
  • 株式会社豊通テクノ
  • ブラザー工業株式会社
  • ホーコス株式会社
  • 豊和工業株式会社
  • 三井精機工業株式会社
  • 三菱マテリアル株式会社
  • 株式会社 安永
  • 豊精密工業株式会社


一般事業主行動計画一般事業主行動計画

当社は、従業員が仕事と子育てを両立させ、一人ひとりがその能力を最大限に発揮し、生き生きと働ける環境を整備すると共に、次世代育成支援に資するため、以下の一般事業主行動計画を策定いたします。

計画期間:平成27年4月1日〜平成30年3月31日

目標1
 産前産後休業や育児休業、育児休業給付、育休中の社会保険料免除など制度の周知や情報提供を行う。

目標2
 育児休業等を取得しやすい環境作りの為、管理職の研修を行う。




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